DX資格と聞くと、資格名に「DX」が入っているものを思い浮かべるかもしれません。しかし、実際には名称にDXが含まれない資格の中にも、DX推進の仕事に役立つものが数多くあります。DX推進には、さまざまなスキルが求められます。なので、ご自身が現在手がけている仕事や目指すキャリアなどに合わせて、取得を目指す資格を選ぶことが大切です。この記事では、DX推進に役立つ12の資格とその特徴を分かりやすく紹介します。DX資格が注目されている理由や、DX資格を取得するメリットなど、これからDX資格の取得を目指す人が知っておくべき情報もまとめました。DX資格を取得する際の参考にしてください。DX資格が注目されている理由近年、経済産業省による「DXレポート」が発端となり、企業のDX推進が強く叫ばれるようになっています。企業がDXを推進するためには、DX人材の育成・確保が欠かせません。DX人材の育成・確保は簡単に成し遂げられるものではありませんが、成功に近づけるための方法としてDX資格の取得に注目が集まっている状況です。ここからは、DX資格が注目されている理由について、以下2つのトピックに分けてさらに詳しく解説します。2025年の崖「2025年の崖」とは、経済産業省の「DXレポート」において示された言葉をさします。近年、多くの産業で最新のデジタル技術を使ったビジネスの推進が注目されています。しかし、多くの企業が古く複雑でブラックボックス化したシステムを使っており、それがビジネスのデジタル化（DX推進）を妨げる要因になっているのです。企業がDXを推進するためには、既存のシステムに関する問題を解決しなければなりません。しかし、企業内の一部の人間がDXの推進を願ったとしても、その他の人間の反対意見や理解不足などの壁にぶつかることがあります。とはいえ、既存のシステムに関する問題を放置すれば、DX時代において企業の競争力が低下するおそれがあるでしょう。DXレポートでは、2025年以降、既存のシステムに関する問題を原因とする経済的な損失が年間12兆円に達する可能性があるとの報告もあり、これを「2025年の崖」と呼んでいます。既存のシステムに関する問題を解決するためには、DX人材の確保が求められますが、これを実現するうえでDX資格の取得に注目が集まっているのです。参考：経済産業省「DXレポート～ITシステム「2025年の崖」の克服とDXの本格的な展開～」平成30年9月7日DX人材の不足既存のシステムだけでなく、DX人材の不足も、DX推進を妨げる要因とされています。みずほ情報総研の調査によると、2030年までにDX人材が最大で約79万人不足する可能性があります。DX人材が不足する理由として、2つの点が指摘されています。一つ目は、日本の人口が減っており、労働者そのものが少なくなっていることです。そして、二つ目は、DX人材の数は増加傾向にあるものの、DX人材に対するニーズがそれ以上に急速に高まっているため、結果的に人手不足になっていることです。とりわけAIやIoTなどを扱う「先端IT市場」に従事するDX人材が深刻な人手不足に陥っています。人手不足の問題を解決するためには、「従来型IT市場」に携わっていた人たちが新たに知識・技術を習得し、「先端IT市場」の仕事に移行しなければなりません。こうした人材の流動がうまく進まなければ、2030年には求められるDX人材の半分しか確保できないとの予測が出されています。「先端IT市場」の仕事に従事できるDX人材を確保するためには、新規採用だけでなく、社内人材の育成も大切です。「先端IT市場」に必要なスキルを習得させるうえで、DX資格を取得させる施策に注目が集まっています。参考：みずほ情報総研株式会社「－ IT 人材需給に関する調査 －調査報告書」2019年3月DX資格取得のメリット当然ながら、DX資格の取得には、企業側だけでなく社員・人材側にもさまざまなメリットがあります。本章では、DX資格を取得する代表的なメリットとして2つの内容をピックアップし、順番に解説します。客観的に能力をアピールできるこれまでにDX関連のスキルを実務で身につけていても、それを第三者に分かりやすく伝えるのは難しいことがあります。とりわけ就職や転職する場合に、書類だけで自分のDXに関するスキルをアピールするのは大変です。その点、DX関連の資格を取得しておけば、自分のスキルを簡潔かつ効果的に伝えられます。もしもDXに関する実務経験が少ないという場合でも、資格を持っていれば高い評価を受けられる可能性があるでしょう。道筋が明確になるDXに関する業務に携わっている人であれば、自然とある程度のレベルの知識・スキルは習得できます。しかし、こうした人でも、具体的な資格取得を目指すことで、合格するために必要な知識・スキルがはっきりします。明確な目標を掲げることで、キャリアの方向性もわかり、効果的に学習できるでしょう。資格取得を目標とすることで、DXに関する仕事に対するモチベーションや学習スピードなどの向上も期待できます。DX資格12選ここからは、DX推進に役立つおすすめの資格を12個厳選してご紹介します。DX検定デジタルトランスフォーメーション検定+DX認定資格ITパスポート基本・応用情報技術者試験ITストラテジスト試験プロジェクトマネージャー試験ITコーディネータ試験データベーススペシャリスト試験AWS認定試験Python3エンジニア認定試験AI実装検定ひとことに「DX資格」といってもさまざまな種類がありますので、それぞれの特徴を把握し、ご自身のスキルに近いものから取得を検討していくことがおすすめです。「DX」を冠する3つのDX資格まずは、「DX」の名を冠する3つの代表的な資格をご紹介します。DX検定DX検定は日本イノベーション融合学会による資格試験です。試験では、「ビジネストレンド」や「先端IT技術トレンド」に関する幅広い知識が問われます。合格すると、スコアに応じて以下のいずれかの認定を得られる点が特徴的です。スコア800以上：DXプロフェッショナル レベルスコア700以上：DXエキスパート レベルスコア600以上：DXスタンダード レベルDXを推進する企業において、人材育成における評価指針のひとつとして活用するのも良いでしょう。試験情報内容開催時期随時開催（次回開催：2024年1月28日(日)※個人）試験形式多肢選択式（120問：60分）Web受検受験料6,600円（税込）公式HPhttps://www.nextet.net/kentei/test/デジタルトランスフォーメーション検定デジタルトランスフォーメーション検定は、一般財団法人 全日本情報学習振興協会による資格試験です。DXを推進する部門・部署の責任者・エンジニアや、DX推進を生業にした事業を展開する方々・団体などをターゲットとしています。デジタルトランスフォーメーション検定は、さらに「DXパスポート試験」「DX推進アドバイザー認定試験」と「DXオフィサー認定試験」の3つに分かれます。DXパスポート試験は、DCの基礎について学ぶ試験で、以下2つの内容を問う課題で構成されています。DXの定義や現状、金融・小売・製造の分野におけるDXの進行度合いについてDXに欠かせないAI・ビッグデータ・IoT・クラウドなどの基礎知識についてDXパスポート試験で基礎知識を学習した後、さらに深く学びたい人は「DX推進アドバイザー認定試験」で中級知識を、「DXオフィサー認定試験」で上級知識を学んでいく流れです。DX推進アドバイザー認定試験では、以下の3つの知識を身に付けて、DXを推進しようとする企業・担当者・プロデューサーなどとDXの実現に向けて議論したりアドバイスを提供できたりする人材の養成が目指されています。DXの現状企業やビジネスを変えるためのさまざまなデジタル技術トランスフォーメーションを推進するために必要な人材と方法論一方、DXオフィサー認定試験では、DXの責任者や責任者をサポートする人材をメインターゲットに設定しており、DX推進アドバイザー認定試験で問われる知識を身に付けたうえで、企業のマネージャーやオフィサーとして活躍できる人材や、それをサポートできる人材の養成が目指されています。DXオフィサー認定試験、DX推進アドバイザー認定試験、DXパスポート試験の順番で出題数が多く、試験時間も長くなるのが特徴です。試験情報内容開催時期随時開催（次回開催日）・DXパスポート試験（2023年11月12日（日））・DX推進アドバイザー認定試験（2023年12月17日（日））・DXオフィサー認定試験（2024年2月25日（日））試験形式【DXパスポート試験】・第1課題、第2課題：合計60問（合計60分）【DX推進アドバイザー認定試験】・課題1ー40問、課題2ー50問、課題3ー10問：合計100問（合計90分）【DXオフィサー認定試験】・課題1ー31問、課題2ー50問、課題3ー21問：合計102問（合計150分）いずれの試験でも、試験会場は札幌・仙台・東京・横浜・埼玉・千葉・名古屋・津・大阪・神戸・福岡のほか、オンライン受験も開催受験料【DXパスポート試験】9,350円（税込）【DX推進アドバイザー認定試験】11,000円（税込）【DXオフィサー認定試験】19,800円（税込）公式HP【DXパスポート試験】https://www.joho-gakushu.or.jp/dx/dx-passport/【DX推進アドバイザー認定試験、DXオフィサー認定試験】https://www.joho-gakushu.or.jp/dx/+DX認定資格+DX認定資格は、IoT検定制度委員会による資格試験です。DXの基礎力を測る資格試験であり、「これからDX人材を目指したい」「会社からDX推進を任されたものの何から始めれば良いのか分からない」といった初心者の方々が、最初に取得しておきたい資格といえます。DX推進に関する業務遂行を前提とした資格であり、実務で求められる知識を習得できます。技術者だけでなく、マネジメント層の人材にもおすすめできる資格です。試験情報内容開催時期通年受験可能試験形式四肢択一（30問・5カテゴリ×6問：30分）Web受験受験料8,800円（税込）公式HPhttps://www.iotcert.org/plusdx/DX推進に関連する9つのDX資格直接「DX」の名が付けられていなくても、DX推進に役立つ資格は数多く存在します。ここからは、ITパスポート試験やAWS認定試験など社会人全般におすすめの資格からエンジニア向けの資格まで9つのDX資格を紹介します。ITパスポート試験ITパスポート試験は、独立行政法人情報処理推進機構（IPA）による資格試験です。社会人が知っておくべき「ITの基礎」を習得できる資格です。情報・ITに関する知識はもちろん、社会人ならば欠かせないさまざまな知識を広く身に付けられるでしょう。当然ながら、DXを推進するためには、ITリテラシーを身に付けることが大切です。実際に、経済産業省の資料においても、すべてのビジネスパーソンの新しい基礎力として、ITリテラシーが位置付けられています。ITパスポート試験は、このようなITリテラシーを身に付けるのに役立つ資格試験です。ITパスポート試験に合格すれば、 ITの基礎知識を有していることが証明されます。DXの推進に限らず、社員研修に使用されたり、学生が就職活動前に受験したりするケースも多いです。試験情報内容開催時期随時開催試験形式四肢択一式（小問100問：120分）全国の試験会場にて開催受験料7,500円（税込）公式HPhttps://www3.jitec.ipa.go.jp/JitesCbt/index.html参考：経済産業省「「新産業構造ビジョン」⼀⼈ひとりの、世界の課題を解決する⽇本の未来」平成29年5⽉30⽇基本・応用情報技術者試験基本・応用情報技術者試験も、IPAが提供する資格試験です。ITの専門知識を持っていることを示す国家資格ですが、IT企業で勤務している人や、DXに関する実務経験がない人も合格しています。基本・応用情報技術者試験は「基本」と「応用」に分かれます。「基本」では、ITの基礎を習得可能です。一方の「応用」では、セキュリティインシデント対策や実際のネットワーク設計図など、基礎情報技術者試験より実践的な知識が問われます。試験情報内容開催時期随時開催試験形式【基本情報技術者試験】科目A：多肢選択式・四肢択一（60問：90分）科目B：多肢選択式（20問：100分）【応用情報技術者試験】午前：多肢選択式・四肢択一（80問：150分）午後：記述式（出題数・11問、解答数5問：150分）全国の試験会場にて開催受験料7,500円（税込）公式HP【基本情報技術者試験】https://www.ipa.go.jp/shiken/kubun/fe.html【応用情報技術者試験】https://www.ipa.go.jp/shiken/kubun/ap.htmlITストラテジスト試験ITストラテジスト試験も、IPAによる資格試験のひとつです。IT分野の高度な知識・技能を認定し、ITを活用してビジネスを成功に導く能力がある人に認められる資格です。ITストラテジスト試験の対象者は、「高度IT人材として確立した専門分野を持ち、企業の経営戦略に基づいて、ビジネスモデルや企業活動における特定のプロセスについて、ITを活用して事業を改革・高度化・最適化するための基本戦略を策定・提案・推進する人」とされています。高度なITスキル人材として専門分野のある技術者をメインターゲットにしており、DX推進に深く関わる資格といえます。試験情報内容開催時期年1回、4月に実施予定試験形式午前I：多肢選択式・四肢択一（30問：50分）午前Ⅱ：多肢選択式・四肢択一（25問：40分）午後I：記述式（出題数3問・解答数2問：90分）午後Ⅱ：論述式（出題数2問・解答数1問：120分）全国の試験会場にて開催受験料7,500円（税込）公式HPhttps://www.ipa.go.jp/shiken/kubun/st.htmlプロジェクトマネージャ試験プロジェクトマネージャ試験も、IPAが提供する資格試験の一種です。ITストラテジストがシステム化の提案をする人向けの資格であるのに対して、プロジェクトマネージャはDXのシステム開発を主導する人をメインターゲットにしています。システム開発においてプロジェクトマネージャは、進捗状況の管理だけではなく、トラブル対応・リスク管理・発注元や受託開発先との調整役なども担います。そのため、優れたプロジェクト管理スキルが欠かせません。プロジェクトマネージャの資格試験は、適切なプロジェクト管理によって、システム開発を成功に導ける人であることを認定するものです。試験情報内容開催時期年1回、10月に実施予定試験形式午前I：多肢選択式・四肢択一（30問：50分）午前Ⅱ：多肢選択式・四肢択一（25問：40分）午後I：記述式（出題数3問・解答数2問：90分）午後Ⅱ：論述式（出題数2問・解答数1問：120分）全国の試験会場にて開催受験料7,500円（税込）公式HPhttps://www.ipa.go.jp/shiken/kubun/pm.htmlデータベーススペシャリスト試験データベーススペシャリスト試験は、IPAによる資格試験です。データベースに関する高度なスキルを持ち、ビッグデータの活用ができることを認定します。データベース管理者としてシステム全体のデータ資源を管理したり、システムへの要求を分析し適切な企画・要件定義ができたりすることを証明するものです。とりわけ企業活動に欠かせないデータ群の管理や、データベースシステムの構築などを目指す人に向いている資格です。試験情報内容開催時期年1回、10月に実施予定試験形式午前I：多肢選択式・四肢択一（30問：50分）午前Ⅱ：多肢選択式・四肢択一（25問：40分）午後I：記述式（出題数3問・解答数2問：90分）午後Ⅱ：記述式（出題数2問・解答数1問：120分）全国の試験会場にて開催受験料7,500円（税込）公式HPhttps://www.ipa.go.jp/shiken/kubun/db.htmlITコーディネータ試験ITコーディネータ試験は、特定非営利活動法人ITコーディネータ協会が提供する資格試験です。企業経営・ITに精通したプロフェッショナルな人材であることを認定します。特にユーザー企業やSI企業などにおいて、取得をおすすめできる資格です。なお、ITコーディネータ協会が提供する試験には「ITコーディネータ試験」以外に「専門スキル特別認定試験」もありますが、ITコーディネータ試験は誰でも受験できます。一方、専門スキル特別認定試験は、協会が指定する資格を保有する方のみが対象です。試験情報内容開催時期随時開催試験形式多岐選択問題（100問：必須60問・選択40問）：120分全国の試験会場にて開催受験料19,800円（税込）公式HPhttps://itc-shikaku.itc.or.jp/exam/AWS認定試験AWS認定試験は、AWS（Amazon Web Services）が提供する資格試験です。合格することで、クラウドに関して深い知識があることを証明できます。DX推進の実現において、クラウドの活用は重要なポイントです。クラウドは、特別な設計・開発の手間がかからず、契約すればすぐに使用できます。システム運用・トラブル対応はベンダーが担当するので、自社の手間が省ける点もメリットです。システムの改良・変更が必要になったときも、クラウドならばカスタマイズ可能な範囲内で容易に対応できます。これらの理由から、DX化をスムーズに進めるうえで、クラウドの活用は効果的です。AWSは様々なクラウドサービスの中でも高いシェアを占めており、エンジニアにとって、AWS認定試験を受けることは、DX人材としてのスキルの証明につながります。AWS認定試験は、以下4つのレベルに分けられます。レベル概要FOUNDATIONAL・AWSクラウドの基礎的な理解を目的とした知識ベースの認定・事前の経験は求められないASSOCIATE・AWSの知識とスキルを証明し、AWSクラウドのプロフェッショナルとしての信頼性を構築するロールベースの認定・受験にあたって、クラウドおよび（または）豊富なオンプレミスでのIT経験があることが望ましいPROFESSIONAL・AWS上で安全かつ最適化された最新のアプリケーションを設計し、プロセスを自動化するために必要な高度なスキルと知識を証明するロールベースの認定・2年以上のAWSクラウドの経験があることが望ましいSPECIALTY・より深く掘り下げ、さまざまな戦略的領域において、ステークホルダーおよび（または）顧客に信頼されるアドバイザーとしての地位を確立する認定DX推進にあたって、AWSを活用する場合のみならず、仮想サーバーやPaaSを活用する場合にも積極的に取得しておきたい資格です。試験情報内容開催時期通年試験形式AWS Certified Cloud Practitioner（基礎コース）AWS Certified Solutions Architect – Associate（アソシエイト）AWS Certified SAP on AWS – Specialty（専門レベル）など全12種類全国のテストセンターもしくはリモートでの受験受験料100USD〜300USD（試験の種類によって異なる）公式HPhttps://aws.amazon.com/jp/certification/AI実装検定AI実装検定は、AI実装検定実行委員会（AIEO）による資格試験です。AIに関する知識・実装力を認定するもので、AIの初学者からビジネスレベルの知識・実装力を持つ人まで幅広く対応しています。DXの推進にあたって、AIの活用にはさまざまなメリットがあります。これまで人間が担当していた作業をAIに任せれば、省力化につながります。例えば、商品の仕分け作業をAIによって自動化できれば、作業負荷を軽減させられるでしょう。また、AIの活用では、作業の高精度化も期待されます。例えば、検査業務は人間が担当するとどうしてもミスが発生してしまいますが、AIの導入によりミスをゼロにできる可能性があるのです。AIは、新たな付加価値の提案も行います。マップサービスの例を挙げると、AIの活用により、過去の交通量実績から現在の交通量を予想して最適な交通ルートを提案する、高精度のルート案内サービスの開発に成功しています。以上の理由から、DXを推進するうえで、AI活用の重要性は非常に高いです。AI実装検定を通じてAIに関する知識を習得することは、DX推進のために大いに役立つでしょう。AI実装検定は、B級・A級・S級という3つのレベルに分かれており、初歩となるB級はAI活用の入門学習に適しています。A級ではディープラーニングの実装に関して、S級ではAI実装に加えて画像処理や自然言語処理などに関するスキルがあることを証明できます。試験情報内容開催時期随時開催試験形式【S級】択一式50問60分【A級】択一式60問60分【B級】択一式30問40分全国の試験会場にて開催受験料【S級】33,000円（税込）【A級】一般：14,850円（税込）、学割：8,250円（税込）【B級】一般：9,900円（税込）、学割：5,500円（税込）公式HPhttps://kentei.ai/Python3エンジニア認定試験Python3エンジニア認定試験は、一般社団法人Pythonエンジニア育成推進協会による資格試験です。汎用プログラミング言語であるPythonの専門知識を評価します。Pythonは文法が比較的わかりやすい言語なので、エンジニアの入門学習としてもおすすめです。Pythonによる機械学習や統計に関しても学習できるので、AIエンジニアやデータサイエンティストなどの取得も適しています。Python3エンジニア認定試験は、「基礎試験」「実践試験」「データ分析試験」の3つに分かれます。未経験者は基礎試験から、実務経験がある人は実践試験・データ分析試験の合格を目指しましょう。試験情報内容開催時期通年試験形式【基礎試験】選択問題（40問：60分）【実践試験】選択問題（40問：75分）【データ分析試験】選択問題（40問：60分）全国のオデッセイコミュニケーションズCBTテストセンターにて開催受験料【基礎試験・データ分析試験】11,000円（税込）【実践試験】13,200円（税込） ※それぞれ学割（半額）制度あり公式HPhttps://cbt.odyssey-com.co.jp/pythonic-exam/index.html※上記全ての試験情報については2023年9月時点のものになります。最新の情報は公式HPをご確認ください。DX資格はDX推進に必要？資格の取得は、DX関連のスキルを保有していることを示すうえで効果的な方法です。とはいえ、資格を取得しなくてもDXを推進すること自体は可能です。あくまでもDX推進で重要なのは、資格を取得することではなく、経営や事業の方針に合わせてIT・AIなどの技術をうまく活用することです。資格を取得し、ただDXに関する知識があるというだけの状態では、DX推進を成功させるのは難しいでしょう。それでも、AIやクラウドなどの知識は、DXを推進するうえで非常に役立ちます。これらの知識を習得・磨くうえで、DX関連の資格を取得することはおすすめです。DXに関する知識を養成したい場合、資格の取得以外に、DX教育サービスの活用も効果的な選択肢です。実践的な学びによってDX推進人材の育成・発掘を行うサービスに、『SIGNATE Cloud』が挙げられます。『SIGNATE Cloud』は、全社的なDXリテラシーの底上げから、DX推進人材の発掘・育成、AI実装に至るまで、貴社のデジタル変革をトータルにサポートするDX教育サービスです。プログラミングの基礎から業務に直結する実践的なスキルの習得まで、幅広い視点から貴社のDX推進をサポートします。「どのようにしてDXを推進すれば良いか分からない」「実務につながるDX教育を実施したい」というお悩みがあれば、ぜひ『SIGNATE Cloud』の導入を検討してみてはいかがでしょうか。まとめDXを推進するうえで、関連する資格取得は役立ちますが、ただそれだけでは不十分です。DX推進を成功させるためには、会社全体でDXの理解を深めたうえで、それぞれの社員が実務につながる知識・技術を習得することが求められます。DX資格の取得は効果的ですが、それ以上に「DX推進のための組織づくり」を意識することが大切です。全社的なDXリテラシー向上を図る際は、DX教育サービスを活用するのも良いでしょう。