近年、デジタル技術を駆使してビジネスモデルを刷新し、新たな価値を生み出そうとする「DX（デジタルトランスフォーメーション）」への取り組みが、多くの企業で加速しています。このDX推進のカギとなる要素の一つが「DX人材の確保」です。DX人材を確保する手段としては、「社内の人材育成」「新卒採用」「中途採用」「外部リソースの活用」といった方法があります。本記事では、これらの中からDX人材の育成に焦点を当て、具体的な方法・手順や成功事例についてわかりやすく解説します。企業でDX推進を担う立場の方、経営層、マネジメント層の皆様にとって、有益な情報となる内容ですので、ぜひ社内の人材戦略を見直す際の参考にしてください。DX人材育成の重要性現代のビジネス環境において、デジタル技術・ツールを活用して企業の競争力を向上させるDXの取り組みが注目されています。その推進を担う役となるDX人材の育成は、企業が持続的な成長を遂げ、急速に変化する市場に適応するうえで欠かせない要素です。DX人材とは、「デジタル技術やデータ活用などに詳しいIT分野の人材」および「ビジネス面からデジタルを理解し、DXを進めていく人材」のことです。本章では、DX人材育成の重要性を3つの観点に分けて解説します。業務の効率化と価値創出DXの推進によって、業務効率が向上するだけでなく、顧客に対してこれまでにない価値をもたらす商品・サービスの開発が期待されます。その実現において重要な役割を果たすのが、DX人材です。自社の業務や既存のシステムに精通した内部人材がDX推進を担う場合、現状の課題を的確に把握したうえで新しいプロジェクトの企画や開発を進めることが可能です。これにより、既存の業務プロセスの効率化や、データ活用を通じた意思決定の高度化など、自社のニーズに合致した具体的な成果が期待できます。一方で、社内でのDX人材育成が不十分であると、デジタル技術やツールの導入プロセスが適切に進まず、期待していた効果を得られない可能性があります。そのため、効果的なDX推進には、計画的なDX人材育成が欠かせません。競争力の維持・向上DX化が進む現代において、DX人材の育成は企業の競争力を維持・向上させるために極めて重要な課題です。デジタル技術がビジネスの中心的な役割を果たすなか、適切な人材を育成できない企業は、新規市場への参入が遅れる、顧客ニーズへの対応が遅れるといった形で市場競争において不利益を被るリスクを抱えます。下表に、DX人材が競争力の維持・向上にどのように寄与するのかを整理しました。項目補足市場への迅速な対応優れたDX人材は、デジタルツールやデータ分析を活用して市場動向を迅速に把握し、競合に先んじて対応策を講じられます。顧客価値の創造優れたDX人材は顧客データからニーズを分析して、付加価値の高い商品・サービスを提供し、顧客満足度を向上させます。DX人材の育成により、短期的な競争力の向上だけでなく、長期的な事業基盤の強化にもつながります。社員のエンゲージメント向上DX人材育成は、社員一人ひとりのエンゲージメント（仕事への意欲や組織への愛着）を向上させる取り組みとしても機能します。デジタル技術の習得や新しい働き方への適応を通じて、社員が自分の成長を実感しやすくなり、仕事への意欲が高まります。また、DXスキルの習得によって、社員一人ひとりが自身のキャリアパスを具体的に描けるようになり、将来の目標設定がスムーズに進むようになるでしょう。加えて、DX技術の活用で日常業務が効率化され、ルーチン作業の負担が軽減されれば、よりやりがいのある仕事に集中できるようになります。DX人材育成プログラムを全社的に導入すれば、部門を越えた連携や知識共有が促進され、社員同士の連帯感も高まります。DX人材育成の方法本章では、DX人材育成の基本的な方法・手順を以下のステップに沿って紹介します。必要スキルの特定育成プログラムの設計継続的な評価と改善それぞれのステップで実施すべきポイントを中心に、順番に解説します。①必要スキルの特定DX人材育成にあたって、まず自社に不足しているDXスキルを明確にすることが欠かせません。この作業は「スキルギャップ分析」と呼ばれます。スキルギャップ分析とは、現在の従業員が持つスキルと、DX推進に必要なスキルを比較し、どの分野でスキルが不足しているかを明確化するプロセスです。例えば、製造業ではデータ解析スキルが重視される傾向がある一方、小売業ではデジタルマーケティングを活用した顧客体験向上のスキルが求められるケースが多いです。スキルギャップ分析を進める際は、以下の方法を活用しましょう。分析方法補足スキルマッピングツールの導入社員が持つスキルを可視化し、必要なスキルとの差異を明らかにします。ヒアリング・アンケートの実施社員が習得したいスキルや自己成長に関する意見を収集し、育成の目標を設定する際の参考にします。現場課題の深掘り日々の業務で発生する問題点を洗い出し、それを解決するために必要なスキルを特定します。上記のプロセスを経ると、組織のDXに必要なスキルをスムーズに特定できます。なお、自社におけるDX人材に必要なスキルを特定する際は、IPO（独立行政法人 情報処理推進機構）の定める「DX推進スキル標準」を参考にするのも効果的です。DX推進スキル標準は、情報処理推進機構（IPA）が策定したガイドラインで、DX推進に必要なスキルや役割を体系化しています。DX推進スキル標準では、DXの取り組みに必要な人材として、主に5種類の類型を定義しています。この5種類の類型は、DX推進における各役割を明確化し、必要なスキルを体系的に整理するために策定されたものです。ビジネスアーキテクト：リーダーシップや変革推進スキルなどを持つ人材デザイナー：ユーザー視点での検証・UX/UIスキルなどを持つ人材データサイエンティスト：データ分析・AI活用スキルなどを持つ人材ソフトウェアエンジニア：ソフトウェア設計・開発スキルなどを持つ人材サイバーセキュリティ：適切なセキュリティ対策を講じるスキルを持つ人材これらの人材類型が個々のスキルを用いて求められる役割を果たすことで、DXが効果的に推進できると考えられています。DX推進スキル標準について、詳しくは以下の記事をご覧ください。DX推進スキル標準とは？必要性、5つの人材類型、活用イメージ②育成プログラムの設計スキルギャップを明確にした後は、必要なスキルを身につけるうえで効果的な育成プログラムを策定します。このプロセスでは、以下のポイントを意識して設計を進めると良いでしょう。対象者別の育成プログラム設計育成形式の選択学習内容のカスタマイズそれぞれのポイントについて、順番に解説します。対象者別の育成プログラム設計効果的な人材育成を進めるためには、対象者に応じたプログラムを設計しましょう。例えば、DXリーダー向けの育成プログラムとしては、戦略立案やプロジェクト管理など、全体を見据えた高度なスキルを養う内容に特化させた内容を設けると効果的です。一方で、一般社員向けの育成プログラムの場合は、DXの基本概念やツールの使い方など、日常業務に直結する基礎スキルの習得を目指す内容を用意すると良いでしょう。育成形式の選択DXを人材育成の形式ごとに、以下のように異なる特徴があります。オンライン講座：場所や時間を問わずに参加可能で、気軽に学習を進められるOJT（On-the-Job Training）：現場での実務を通じて実践的なスキルを身に付ける外部講座やセミナー：専門的な知識を短期間で集中的に習得したい場合に最適習得したいスキルや自社従業員の状況に合わせて、育成形式を選択することが大切です。複数の育成形式を導入したうえで、各従業員に取り組みやすい形式を選択させるのも良いでしょう。弊社ではデジタルスキル標準に完全対応で、DXスキルアセスメントから自社ケースの実践まで、学びと実務支援が一体となった教育プラットフォーム『SIGNATE Cloud』を運営しています。全社的なDXリテラシーの底上げから、DX推進人材の発掘・育成、DXプロジェクト支援に至るまで、企業・組織のデジタル変革を包括的にサポートする、オンラインのDX教育サービスです。「どのようにしてDXスキルを育成すれば良いかわからない」「社員の実務に直結する形でDXスキルの育成を進めたい」というお悩みがあれば、ぜひ『SIGNATE Cloud』の導入を検討してみてはいかがでしょうか。お問い合わせはこちら学習内容のカスタマイズDX人材育成を成功させるには、各企業の業種や抱えている課題などに応じて、学習内容を調整することも大切です。例えば、小売業であればPOSデータの解析や顧客行動分析のスキルを中心に育成を進めると効果的です。一方で、製造業の場合は、IoT技術やデジタルツインなど、製造現場で活用しやすいスキルの習得をテーマに学習内容をカスタマイズすると良いでしょう。育成プログラムを適切に設計することで、従業員が実践で生かせるスキルをスムーズに習得できるようになり、組織全体のDX推進が加速します。③継続的な評価と改善DX人材の育成は、一度限りで終わるものではありません。DX推進の取り組みを成功させるためには、持続的なスキルアップと学びの継続が不可欠です。具体的には、以下のような施策を取り入れるのが有効です。施策補足成果の追跡・評価育成効果を把握するために、具体的なKPI（重要業績評価指標）を設定し、進捗状況を定期的にチェックします。KPIの例は、以下のとおりです。・データ分析スキルの実践度・プロジェクトの成功率・業務改善の成果定期的なフィードバック提供社員が自身の進捗を理解し、改善につなげられるよう、1対1の面談や評価制度を活用します。フィードバックはポジティブな点と改善点の双方を明確に伝えることで、社員のモチベーション向上を図れます。リスキリング制度の導入DXに関連する技術は急速な発展を続けているため、トレンドに対応していくためのリスキリング（学び直し）の取り組みが大切です。例えば、以下のようにリスキリングの場を提供すると良いでしょう。・最新ツールや技術を学ぶための研修を定期的に実施・外部セミナーやオンラインコースを活用し、最新知識を取り入れる機会を提供DX推進におけるリスキリングの意義や取り入れ方について、詳しくは以下の記事で解説しています。DX推進におけるリスキリングとは？理由、メリット、進め方を解説DX人材育成を成功させるためのポイントDX人材育成は、企業がデジタル時代の競争に勝ち抜くうえで重要なカギを握ります。しかし、効果的な育成を実現するためには、ポイントを押さえて実践する必要があります。本章では、DX人材育成を成功に導くためのポイントを3つ紹介します。経営層のサポート継続的な学習文化の醸成社内外リソースの活用それぞれのポイントについて、順番に詳しく解説します。経営層のサポートDX人材の育成を効果的に進めるには、経営層がその重要性を深く理解し、自ら積極的に関与していくことが欠かせません。DXスキル育成に対する社員の意欲を高めるうえで、経営層が率先して行動する姿勢を見せる必要があります。下表に、DX人材育成にあたって経営層が果たすべき具体的な役割をまとめました。役割補足DXビジョンの明確化・共有DXビジョン（※）を示し、全社員に共有します。例えば、「データとデジタル技術の活用でイノベーションを推進し、顧客体験価値と従業員満足度の向上を目指す」といった明確なビジョンを掲げることが重要です。育成に必要なリソース確保育成プログラムに必要な予算や人員を割り当て、計画が滞りなく進行するようサポートします。※DXを通じた組織の将来像、目指す姿のこと。DXビジョンの重要性や策定方法について、詳しくは以下の記事で解説しています。DXにビジョンは必須！内容と策定の手順を解説上記の役割を踏まえて、経営層には以下のような行動が求められます。自ら研修に参加し、DXの理解を深めるとともに社員に積極性を示すプロジェクトの進行状況や成果を社員と共有し、共に進捗に確認するこれらの取り組みにより、社員は経営層の本気度を感じ、DX人材育成に対するモチベーションが全社に浸透しますくなります。継続的な学習文化の醸成DX人材の育成を成功させるためには、単発の学習プログラムの提供で終わらせるのではなく、社員が常に新たな知識を吸収し続けられる環境を構築することが不可欠です。以下のような取り組みを導入することで、継続的に学習する文化を社内に根付かせられます。取り組み補足プラットフォームでの情報共有社内で知識や経験を共有できる場の構築が効果的です。SlackやMicrosoft Teamsなどのデジタルツールを活用し、社員間で情報交換が容易に行える仕組みを整備します。社内勉強会の定期開催社員同士が互いに教え合いながら学べる場を設け、実務での課題解決やスキル向上を支援します。社内全体に学びの風土を育むきっかけとしても機能します。インセンティブの提供学んだスキルを業務で生かした社員の成果を評価し、報酬や特典を与える仕組みを導入します。社員の学習意欲を高め、積極的なスキル活用を促進するうえで効果的です。社内外リソースの活用DX人材育成を進めるにあたって、自社内のリソースのみに頼ると育成の幅が狭まりがちです。そのため、社外リソースの活用も重要です。例えば、最前線で活躍する専門家やコンサルタントを講師として外部から招くことで、最新の業界トレンドや実務的なスキルを学ぶ機会を提供できます。これにより、社内では補えない知識を効率的に習得可能です。DX人材育成の課題とその解決策DX人材育成は企業の成長にとって不可欠な取り組みですが、進めていくうえで多くの課題が立ちはだかります。代表的な課題は以下のとおりです。スキルギャップの把握が困難社員の意識改革が難しいリソース不足（時間・予算）ここからは、DX人材育成に取り組む企業が直面しやすい課題を整理し、それぞれの解決策を具体的に解説します。課題1: スキルギャップの把握が困難まず、自社がDXを推進するうえで従業員に不足しているスキル（スキルギャップ）の把握が難しいという課題があります。ひとことにDX人材と言っても多様な職種・役割があるため、やみくもにスキルを習得させるだけでは不十分なケースが大半です。この課題を解決するためには、以下のような取り組みを行うのが効果的です。取り組み補足スキルマッピングの導入社員の持つスキルをマップに一覧化し、DXに必要なスキルとのギャップを明確にします。どの分野でスキルが不足しているかが可視化され、育成計画の基盤を構築できます。外部評価の活用第三者機関によるスキル診断を導入すると、内部では気づきにくい課題を客観的に把握できます。外部専門家による高精度の評価を受けることで、育成プランの策定にも役立ちます。課題2: 社員の意識改革が難しいDX推進の一環としての新たなスキルの習得に抵抗感を持つ社員は少なくありません。DXに必要な知識やスキルは日々アップデートされているため、社員が持続的に学び続けられる環境を整えることが不可欠です。ただし、業務の忙しさや関心の薄さなどが原因で、学習に対して消極的な社員も出てくる可能性があります。このような状況を解決するためには、以下のような施策を取り入れ、モチベーションを引き出し、興味を持ってもらえる仕組みを取り入れる工夫が求められます。施策補足DXの価値を伝える啓蒙活動DXが企業や従業員にもたらすメリットを具体的に示すことで、社員の理解や共感を促します。実践型の学習環境の提供実務経験を通じて学ぶ仕組みを整えることで、スキルの定着を図ります。座学だけでなく、日々の業務の中で新しいスキルを試す機会を提供することで、DX人材育成のスムーズな進行につながります。課題3: リソース不足（時間・予算）特にリソースが限られている中小企業では、DX人材育成に費やせる時間や予算が不足しているケースが多々あります。この課題を解決するためには、以下のようなアプローチが有効です。アプローチ補足助成金・補助金の活用DX人材育成に関する公的な支援制度を利用することで、教育にかかるコストを大幅に削減できます。限られた予算の中で質の高い研修を実現可能です。オンライン講座の導入従来の対面型研修よりも手軽に受けられるうえに、交通費・会場費などのコストを抑えられるオンラインプログラムを導入し、必要な知識やスキルを効率的に習得できる仕組みを整備します。助成金・補助金については、次章で詳しく解説しています。DX人材育成に役立つリソースDX人材の育成にあたっては、適切なリソースの活用が成功のカギを握っています。本章では、効率的かつ効果的にDX人材を育成するために役立つリソースを取り上げ、それぞれの特徴や活用法を解説します。ツールやサービスDX人材の育成を成功させるためには、ツール・サービスを活用することが重要です。以下に、DXに人材の育成に役立つツール・サービスの一例をまとめました。ツール・サービス補足スキルマップツール各従業員のスキルセットを一覧表やグラフ形式で可視化し、組織全体のスキルの現状を把握し、育成すべきスキルとのギャップを明確にするうえで役立ちます。ツールの代表例は、カオナビやSkillnote（スキルノート） 、SmartHRなどです。学習プラットフォーム従業員が自分のペースで学習を進めることが可能です。DX人材育成においては、UdemyやCoursera、LinkedIn Learningなどのプラットフォームが有用です。補助金情報DX人材の育成にあたって、ツールやサービスを導入したり、外部の育成プログラムやセミナー・研修などを活用したりする場合、以下のような助成金・補助金を利用できる可能性があります。助成金・補助金補足キャリアアップ助成金非正規雇用の労働者の企業内でのキャリアアップを促進するため、正社員化や処遇改善の取組などを実施した事業主を支援する助成金。人材開発支援助成金事業主等が雇用する労働者に対して、職務に関連した専門的な知識・技能を習得させるための職業訓練等を計画に沿って実施した場合等に、訓練経費や訓練期間中の賃金の一部などを助成する制度。DX推進にあたって行う従業員の人材育成やスキルアップにかかる費用を助成してくれる。IT導入補助金中小企業や小規模事業者の生産性向上を目指し、業務の効率化やDXの推進をサポートする補助金。業務システムの導入費用だけでなく、パソコンやタブレットなどのハードウェア購入費用も補助対象となっている。最新の情報や詳細は、それぞれの補助金・助成金に関するWebサイトをチェックしてください。以下の記事では、DX推進に役立つ補助金・助成金について、2024年に申請受付を行っているものを中心に紹介していますので、ぜひ参考にしてください。【2024年版】DXで活用できる補助金・助成金を一覧で紹介DX人材育成の事例DX人材育成を進めている実際の企業の事例を3つご紹介します。大鵬薬品工業KDDI花王それぞれの事例について、順番に解説します。大鵬薬品工業大鵬薬品工業では社会の急速な変化に対応するため、DXの推進を全社的に行っています。その中で、「DX人財育成」を重要な活動の一つと位置付けています。2023年には社員のスキルレベルを把握するためDXスキルアセスメントを実施し、全社で1500名以上が基礎的なeラーニングを受講しました。しかし、アセスメント結果から、変革への意志を持つ社員は一定数いるものの、デジタルに強い社員が少ないことが課題として浮き彫りになりました。課題解決のため、同社は経産省が公開するデジタルスキル標準を参考に「データサイエンティスト」などのDXに必要な具体的な人財ロールを設計しています。役割を具体的にイメージしやすいよう事例や定量的な基準を取り入れ、関係者と連携しながら内製で約半年をかけて進めました。例えば、ビジネスを理解する社員にはデータ活用スキルを、デジタル・IT統括部には高度な分析手法や専門知識を育成する計画です。こうした取り組みを通じて、全社的なDX推進を支援し、技術とビジネスの融合を目指しています。以下のインタビュー記事では、大鵬薬品工業によるDX人材育成の取り組みについて詳しく語られていますので、ぜひ参考にしてください。導入事例一覧｜ビジネス成果を見据えたDX人財育成スキームの構築KDDIKDDIでは、多様で専門性の高い人材を確保・育成するために「KDDI版ジョブ型人事制度」を導入しました。本制度は、事業領域の拡大に対応し、従来の通信事業中心の人事制度を見直す中で生まれました。また、優秀な人材を社内外から引きつけ、育成することを目指しています。以下に、本制度の導入の主な効果をまとめました。中途採用の拡大：専門性の高い人材の確保に成功若手管理職の増加：若手社員の経営基幹職への任用率が向上以上の理由から、企業としての成長と社員個々の成長を両立させるための新たな取り組みとして注目されています。ここからは、本制度が成功を収める要因の一つとなった取り組み、「KDDI DX Universityの拡大」について紹介します。KDDI DX Universityとは、データをベースにビジネスデザインができる変革リーダー「DXコア人財」の育成プログラムのことです。2020年7月に開講し、2023年度9月までに延べ700人が受講しています。KDDI DX University拡大の取り組みとして、「各領域で必要となる専門スキル」と「事業変化に対応できる全社共通のポータブルスキル」という2つのスキル習得プログラムにおいて、「専門領域」や「能力評価」などとの連動が行われました。具体的に説明すると、専門スキル育成については、各専門領域をジョブに細分化したうえで、求められるスキルが明確化されました。その後、アセスメントによって各スキル習熟度を可視化し、研修受講を促すことで、全体のプロ人財比率を高めることに成功しています。また、共通スキル育成については、全社各組織においてDXの実行が目指され、全社員のDX基礎スキル習得が推進されています。さらに「KDDI版ジョブ型人事制度」と「KDDI DX University」を1つの流れで接続することで、自律的なリスキリングを後押しする仕組みが構築されています。KDDI DX Universityに関する今後の取り組みとして、KDDIからは事業環境の変化や技術革新に応じてプログラムのアップデートを継続していくことが表明されています。参考：KDDI「KDDI版ジョブ型人事制度 導入事例」花王花王では、全社員のデジタルスキル向上を目指す「DXアドベンチャープログラム」を開始しています。本プログラムは、約2万8,000人の国内社員を対象に、個々のスキルや部門のニーズに応じたカスタマイズ形式で実施されています。全社的なDX人材の発掘・育成を強化し、新たな価値創出や業務プロセスの変革を促進することを目的としており、今後は対象をグローバルへ拡大していく予定です。2023年11月には社員全員が自身のスキルを客観視できるアセスメントを受け、その結果に基づいた学習プランが提供されています。2024年以降は、部門ごとのDX人材像に応じたカスタマイズ研修も実施予定です。目標として、2027年度末までに全社DXリーダー150人、部門推進者300人、シチズン・ディベロッパー（※）2,000人の育成を掲げています。※ローコードまたはノーコードのプラットフォームを使用して、主に業務改善やビジネスの効率化を目的に、自らアプリケーション開発を行う事業部門の現場担当者のこと。また、学習成果は国際規格準拠のデジタル証明「オープンバッジ」で可視化され、社員のモチベーション向上にも寄与します。この取り組みによって、DX推進を全社的に加速する基盤となることが期待されています。参考：花王「花王、グループ全社員に「DXアドベンチャープログラム」を開始」まとめDX人材の育成は、デジタル時代における企業の競争力を左右する重要な取り組みです。しかし、DX人材の育成では、単なる技術スキルの習得にとどまらず、デジタル思考や組織全体での意識改革が求められます。DX人材を育成するには、まずは必要スキルの特定が欠かせません。そのうえで育成プログラムの設計へとステップを踏みましょう。DX人材の育成は一度限りで終わるものではなく、継続的な評価・改善も大切です。本記事で解説した育成の方法・ポイント・事例を参考に、自社のDX推進にお役立てください。